OECD生徒の学習到達度調査（ - せいとのがくしゅうとうたつどちょうさ、Programme for International Student Assessment, PISA）とは、OECDによる国際的な生徒の学習到達度調査のこと。頭字語からPISAと呼ばれる。日本では国際学習到達度調査とも言われる。
この項では経緯、調査方法ならびにその直接的結果についてのみ述べる。結果の評価、解釈、影響等については関連項目を参照されたい。
概要
OECD加盟国の多くで義務教育の修了段階にある15歳の生徒を対象に、読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシー、問題解決を調査するもの。国際比較により教育方法を改善し標準化する観点から、生徒の成績を研究することを目的としている。調査プログラムの開発が1997年に始まり、第1回調査は2000年、以後3年毎に調査することになっている。2000年調査、第2回2003年調査、第3回2006年の調査結果については、国際報告書をもとに日本国内向けに翻訳した形で国立教育政策研究所が編纂し、ぎょうせいから出版されている。
調査データファイルがすべて公開されており、OECD_PISA公式サイトより入手可能である。
調査の経緯
2000年の調査には、32ヵ国（そのうちOECD加盟国28ヵ国を含む）約26万5,000人の生徒が参加した（前年の1999年には予備調査が実施された）。2002年には、同一内容で、OECDに加盟していないものの調査に協賛する国々11ヵ国で実施されている。2000年の第1回調査のメインテーマは読解力であった。
2003年の調査には、OECD加盟国30ヵ国を含む41ヵ国、27万5,000人の生徒が参加した（前年の2002年には予備調査実施）。しかし、イギリス（イングランド）が調査に充分な数の生徒を集めることが出来なかったため、テストは実施されたものの、統計処理による国際比較の中には含まれていない（スコットランドは国際基準を満たしていた）。この第2回のメインテーマは数学的リテラシーで、実際に役立つ現実の生活場面を想定した問題が出された。また問題解決能力が初めて出題された。
2006年の調査は56ヵ国が参加し、科学的リテラシーを中心に行われた。2009年には、再び読解力がメインテーマとして取り上げられる予定。
調査方法
調査開始時において、15歳3カ月から16歳2カ月の生徒がテストされる。学年は考慮されない。自宅学習者は除き学校教育に参加している者のみが対象。しかし2006年には、いくつかの国で学年を基準にしたサンプルが用いられた。
生徒達は各2時間の自記式試験を行う。試験の一部は複数選択肢式の問で、一部は全記述式である。全部で6時間半の試験があるが、生徒達はすべての問を答えるわけではなく一部である。また生徒は、学習習慣や、学習動機 (motivation)、家族など彼らの属性に関する問にも答える。また学校の管理者は、学校の基本属性の特徴や財政基盤等に関する問に記入する。
結果
各年度の結果を分析するには通常1年ほどの時間が必要である。第1回PISA2000の結果は2001年 (OECD, 2001a)と2003年 (OECD, 2003c)、そして各テーマごとの分析結果も出されている。PISA2003の結果は (OECD, 2004), (OECD, 2004d) の2巻が出ている。以下の点数はすべて、全参加国の平均点が500点となるように計算した点数である。
2000年調査 32ヵ国 各分野の上位は以下である。
2003年調査 41ヵ国 各分野の上位は以下である。
2006年調査 56ヵ国 各分野の上位は以下である。
調査結果の影響
2003年のPISAで日本の順位が下がったことが、学力低下の証拠として日本国内で大きく報道された[1]。 当時の中山文科相は傾向としては「学力低下」の方向にあると危機を訴え、学習指導要領全体の見直し、教員の指導力向上、全国学力調査（全国すべての小学5年生と中学2年生が参加）などの改善策を表明した（[1]参考）。
脚注
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外部リンク
関連項目
