文藝春秋についての最新情報、関連する画像や動画を紹介。(出典:Wikipedia)

こんなキーワードで検索されてます

こんなキーワードで検索されてます

株式会社文藝春秋
{{{1}}}
種類株式会社
本社所在地〒102-8008
東京都千代田区紀尾井町3番23号
設立1923年1月
業種出版業
事業内容

『文藝春秋』『オール讀物』『文學界』『週刊文春』『諸君!』『別册文藝春秋』『タイトル』『クレア』『クレア トラベラー』『臨時増刊』『本の話』『スポーツ・グラフィック ナンバー』『ナンバープラス』の発行

単行本、文庫、新書、全集の刊行
代表者代表取締役社長 平尾隆弘
資本金1億4,400万円
従業員数365人(2010年1月1日現在)
外部リンクhttp://www.bunshun.co.jp/
 Template‐ノート:基礎情報 会社 
文藝春秋新館
文藝春秋新館
本館
本館

株式会社文藝春秋(ぶんげいしゅんじゅう、BUNGEISHUNJU Ltd.)は、日本出版社東京都千代田区に本社を置く。

目次

概要

  • 1923年1月、文藝春秋社として菊池寛が創業した。
  • 1946年3月、「戦争協力」のため解散したが、社員有志により同年6月、株式会社文藝春秋新社が設立される。
  • 1966年3月、現在の社名に改められる。

芥川賞直木賞をはじめ、多くの文芸賞を手がけている。

社員の初任給は260,000円(月収)。なお1968年まで組合は存在しておらず、それまでは社員会であった。

本館が文藝春秋本社であり、新館と西館がテナントビルである。新館はプランテック、日本文藝家協会、シティリビング、三井物産マーケティングなど十社程度が入居、西館は地下1階に文春ホール、1階にグランドプリンスホテル赤坂運営の「ラウンジ春秋館」、6階に談話室・執筆室のほかは日本民間放送連盟が入居している。

  • 組織 社長室、総務、管理、情報事業、経理、編集委員室、月刊文藝春秋、第一編集、第二編集、ナンバー、第三編集、文藝編集、文藝振興事業、出版総務、文庫、新書、第一出版、第二出版、資材製作、営業、宣伝、広告、企画出版


刊行物

雑誌

かつて発行していた雑誌

文春と表現の自由

文藝春秋では『週刊文春』などを代表に、表現の自由と人権、歴史事実等とがぶつかる事例が数多く見受けられる。

一番代表的なのは1995年2月に廃刊となった「マルコ・ポーロ事件」であるが、この時は全誌への広告出稿停止の事態を招いて会社存亡の危機を招いた。

2004年に『週刊文春』、田中真紀子衆院議員の長女のプライバシーを暴露する記事を掲載、それに対し訴えを受けた東京地裁は出版禁止の仮処分を命じた。出版の自由への国家権力の干渉という論点もあり世間に波紋を広げたが、東京高裁において差し止め命令は取り消され、長女側が特別抗告を断念したことにより判決が確定した。

『週刊文春』2006年6月22日号においてある離婚カウンセラーのビジネスが違法性を問われかねないものであるという内容の記事を掲載。この記事を引用した投稿を受け、アップロードした「ウェブサイト論談」に対して自社に対する著作権の侵害と、当該離婚カウンセラーへの名誉毀損を理由として知財法務部名義で削除依頼を提出した。

しかしながら裁判になっても構わないという報道姿勢は、深刻な人権侵害を招くこともある。聖嶽洞穴発掘調査捏造疑惑報道では当事者による抗議の自殺を招いた上に名誉毀損訴訟で敗訴、渡辺恒雄読売新聞主筆、谷垣禎一財務相などの報道でも、いずれも名誉毀損による敗訴と賠償金の支払いが確定するなど、結果として出版ジャーナリズムの信憑性を低下させる事態を招いている。これは社員編集者や記者ではなく、フリーでネタを持ち込むライターに記事を依存しているという、テレビと似た構造的な問題もある。

関係人物

参考文献

  • 塩澤実信「文藝春秋-菊池寛の志に生きる」、『出版社大全』の一章、論創社ISBN 4-8460-0543-7
  • 文藝春秋『文藝春秋七十年史-本篇』、文藝春秋、1991年12月。ISBN 4-16-999000-5
  • 文藝春秋『文藝春秋七十年史-資料篇』、文藝春秋、1994年12月。ISBN 4-16-999001-3
  • 池島信平『雑誌記者』中公文庫 戦前戦中占領期の回想

外部リンク

ウィキメディア・コモンズ


文藝春秋

こんなキーワードで検索されてます